スマートフォン
Android関連の記事が多くなってきました。その反面持ち合わせる問題やこれからの可能性について
こんいちは、オルトクオの坂本です。 今週だけでAndroid関係のニュースが結構目に付くようになりました。 AndroidスマートフォンでDAFLOIDの利用が可能に、プロ野球やサッカーの情報を配信 スマートフォン、思わぬ震災の影響 Android端末使いホームICT、ノンPCユーザーの開拓目指す また、今年あたりから、福岡でのAndroid案件のお話しもちらほら出始めてきました。 (とはいっても絶対数からするとまだまだ少ないですが。。。) 企業がAndroidに対して、ビジネスの可能性を見出してきたシグナルかもしれないですね。 その反面、Androidではセキュリティに関わることが論議になっていたりもします。 オープンゆえにリスクも高いAndroid Androidユーザーに悪夢再来か これらの記事によると、 >> 米グーグルのAndroidは、アプリケーションを自由に配布、販売できるなど、オープン性に特徴があるOSだ。 セキュリティ対策に関しても、グーグルが機能やサービスを一通りそろえているわけではなく、 サードパーティーのセキュリティサービスや製品を選び組み合わせる“自衛策”が求められる。 << とあるように、AndroidではApple社のようにアプリを公開するにあたって厳しい審査があるわけではなく、 比較的オープンな土俵になっているので、審査に関してはほぼ「なし」状態です。 それゆえに、危険なウィルスやマルウェアを含んだアプリを公開する人もいるわけです。 それに対する防御策としては、見るからに怪しいアプリのダウンロード、使用は避ける。 アプリの開発元情報をちゃんと確認すうる。 出店元の分からない新しいアプリをダウンロードする際には、アプリの評価サイトなどの情報を確認する。 など、使用者側の自己防衛や責任も必要になってきます。 Androidはオープンソースの基盤に沿っているので、自由度が高く今後もとても便利なアプリが続々出てくることでしょう。 また、様々なビジネスシーンに活用できるような自社独自のアプリを、各企業が持つ日もそう遠くないかもしれないです。 フリーや格安のアプリをビジネスに利用するより、多少お金を掛けて自社独自のアプリを構築するほうが、 もしかしたら安全性は高いのかもしれませんね。 Androidアプリの構築をお考えの方はぜひご相談ください。
Java&Android開発エンジニア養成スクール
こんにちは、オルトクオの坂本です。 先週より始まった「Java&Android開発エンジニア養成スクール」が順調です。 スクールの制度は、基金訓練の補助によるものですが、 参加されている生徒さん達の意識レベルはとても高いです。 約6ヶ月間みっちりとJavaとAndroidの開発に関して、 基礎から応用、そして最終的にはチームでAndroidアプリが構築できるように、 弊社講師、日下部が日々生徒さん達のスキル向上のために奮闘しております。 生徒さんの中には当然、言語に関して未経験とう方もいますが、 やる気は人一倍あるので、きっと技術的に困難な壁が出てきても チームで乗り越えてくれることでしょう。 今回、スキルとして身につけてもらうAndroid開発に関して、 世界規模でこれから成長していくマーケットなので、 卒業される方たちの就職支援をしていく際にも大いに役立つと思われます。
App Storeでの販売に課せられる30%の手数料を考えてみる
こんにちは、オルトクオの坂本です。 大手経済紙 Finantial Times が iPad / iPhone で利用できるウェブアプリを発表しました。 Finantial Times はこれまでも従来型のアプリを App Store で配布していましたが、 今後は新しいウェブアプリを推進していくことになるそうです。 そのWebアプリは今までiPad / iPhoneで提供してきたものではなく、 HTML5ベースのブラウザアプリで、定期購読オンライン会員を誇るFinantial Timesが、 事実上App Store から離脱するという事を意味しているそうです。 なぜ Finantial TimesがApp Store から離脱するのか。。。 その多くの理由は、App Storeでの販売に課せられる30%の手数料の存在と言われています。 これは、定期購読を大きな収益源とする出版社や雑誌社にはなかなか厳しい規約です。 その一方で、 先日Googleが発表した販売サービス「One Pass」では、 アップル(Apple)のコンテンツ定期購入サービスより有利な条件で このサービスを提供するという。 コンテンツ提供者がグーグルに支払う手数料は10%で、 2月15日に発表されたアップルのサービスにおける手数料30%の3分の1に過ぎないのです。 AndroidとiPhoneのユーザ数逆転もあり、 ビジネスモデルに大きく関わってくる課金の手数料、 アップルの心変わりや、iOS 5でのNewsstandの導入により、 今後はアプリに関してのコンテンツ提供者の判断が大きく変わってくる可能性があります。